新型コロナウイルスの緊急事態宣言発令に対する企業の継続活動の救世主として扱われている在宅ワークは経営の視点から考えると下記の課題があります。

－在宅ワークの経営課題－
１．在宅ワーク中のＪＯＢをどのように与え続けるか？
　　※ＪＯＢを与えなければ事実上の有給自由休暇となります。
２．在宅中のＪＯＢ成果をどのように報告させ評価するか？
　　※在宅ワークの期間が長期化すれば人事考課制度が破綻します。
３．緊急事態宣言解除後に如何に業績をＶ字回復につなげるか？
　　※業績直結の会議・研修は在宅中でも実施し続けることが必要。
４．在宅ワーク中の社員のモチベーションを如何に維持させ続けるか？
　　※長期化による不安・倦怠感・不信感等の心情排除が大切。



そこで、これらの経営課題の解決に役立つのがＷｅｂ式の会議と研修であると認識される企業が増えています。

また最近、在宅ワークの手段として在宅学習システムのｅ-ラーニングを希望する企業が増えていますが、これは明らかにＷｅｂ式の会議・研修とは目的が異なります。
前者はパッケージによる一般論の啓蒙教育であるのに対し、後者は経営存続のために今やらなければならないことを実行する為のものです。
新型コロナウイルスの沈静化後は今の経済、企業、グルーバルの状況はパラダイムシフトで大きく変化します。
そんな大変化に対する備えをＷｅｂ式の会議・研修で今行うべきでしょう。

さて、そんな重要なＷｅｂ式会議・研修の特長を整理すると以下の如くです。

 －Web式の会議・研修の特長－
１．緊急事態宣言下でも不可欠な業績直結型会議・研修の唯一の代替法である
２．対象例：事業開発、営業、マーケティング、グローバル化等とそれらの啓蒙教育
３．実技強化・創造活動強化等の内容をその範疇に含めるものである
　　考え方：面談型会議・研修に比べ効果は劣るが緊急時では許容レベルとする
　　行動面：情報収集活動、ロールプレィング等はＷｅｂ利用でも実施する



以上のことから各社が今、企画されている営業、経営戦略、新規事業開拓等の経営存続の為の会議・研修をＷｅｂ式に転換し実施することをお勧め致します。