一般的にマニュアルというと“作るときの労力の割に誰も使わない”とか“既に時代錯誤の産物で形骸化し今は使えない”の声とともに、いつの間にか誰もがその存在すらわからなくなるものとの印象があります。

弊社のクライアント企業様が今、作成する経営マニュアルとはそれらの印象とは全く異なる特長を有しています。

《経営マニュアルの特長》
１．トップの経営方針や戦略の具現化行動を現したもの
これにより方針感度の良い集団を誕生させます。

２．会社が求める人財像を目指す為の行動基準を現したもの
その為に何をどうすればよいのかがわからければ目指しようがないのが実態です。

３．会社が勝ち残る為に必要な知識、技術、マネジメント法を明確にしたもの
これを指針に沿って経営課題直結型の教育計画を立案、実施します。

４．会社が成功を収めたノウハウを継承できるようにしたもの
営業、技術、サービス等の伝授と継承を図ります。

５．トップ交代時には全体の見直しが行われるもの
上記の４を除き経営改革期にはマニュアルの改訂を実施します。

参考までに最近、クライアント企業様と共同作成させて戴いた経営マニュアルは以下の如くです。
《経営マニュアル例》
１．外販拡大マニュアル　(電力業界)
電力の小売り自由化等による喪失業績を補うための外販拡大の戦略、戦術、戦技(営業)法を明確にしたマニュアル

２．マネジャーマニュアル　(大手リフォーム会社)
急激に拡大するリフォーム事業を強力業者会、営業、工事、設計，デザイナーの力を統合して受注に結び付けるマネジメント力の強化法を明確にしたマニュアル

３．ＣＳ現場化マニュアル　(新築住宅会社・エクステリア会社)
建築現場における３大顧客(お施主様・ご近隣者・ご見学者)の顧客満足度を高め現場からの紹介受注を獲得する法を明確にしたマニュアル

４．働き方改革マニュアル　(プラント設備メーカー)
業務プロセスの標準化を通じて創出された時間活用、及び時短実現を図ると共に技術の継承法を明確にしたマニュアル

５．ストラテジストＯＪＴマニュアル　(情報通信会社)
次期経営者、幹部候補者を対象に将来の戦略家を計画的に輩出するための行動基準とその人事評価法を明確にしたマニュアル

《まとめ》
いずれにしても、過去の単なる規定やその適応法を中心に作成されたマニュアルから、今や会社の生き残りを賭けたトップ方針、戦略をどのように具現化するかを明確にしたマニュアルへとその役割が変化しています。
それだけに企業環境が変われば柔軟にマニュアルは変更されるものとの認識をもって作成に当たることが必要です。